【2026年2月期1Q決算】ドトール vs コメダ、決算から見る明暗&投資判断

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コラム

コーヒーチェーン業界の2大巨頭、
◾️ドトール・日レスホールディングス(以下ドトール)
◾️コメダホールディングス(以下コメダ)
。2026年2月期の第1四半期決算が発表され、その内容が対照的であることが注目されています。
本記事では、高配当株&株主優待目当ての投資家の視点から、両社の決算・配当・今後の展望を徹底比較していきます。


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1. 業績比較:コメダが絶好調、ドトールは苦戦

項目 コメダ(3543) ドトール(3087)
売上高 1,367億円(+23.8%) 3,931億円(+6.5%)
営業利益 22.9億円(+8.5%) 27.9億円(−6.5%
最終利益 15.6億円(+8.5%) 20.7億円(−12.8%
営業利益率 16.7% 7.1%

✅ コメダは全指標で前年超えの好決算。
❌ ドトールは売上は伸びるも、利益が大幅減少し厳しい結果に。

コメダは新業態の開発や販促キャンペーンが奏功し、既存店も前年比で110%を超える水準を維持。

ドトールは、高単価商品の販売は順調だったものの、原材料・人件費高騰が利益を直撃しています。


2. 配当金と株主優待の比較

項目 コメダ(3543) ドトール(3087)
年間配当予想 60円(前期54円) 54円(前期50円)
配当利回り(7/12時点) 約2.6% 約2.2%
株主優待 自社プリペイドカード「KOMECA」1,000円分(年2回) 自社商品または自社利用券 1,000円分(年1回)
株主優待権利確定月 2月・8月 2月

💡 優待の使い勝手・回数の点でコメダに軍配。配当金も増配傾向が続いています。

コメダは「KOMECA」で店内飲食にも使えるため実用性が高く年2回の優待という点も見逃せません。
ドトールも優待がありますが、1回限りでやや物足りなさを感じる投資家もいるかもしれません。


3. 今後の事業展開と投資視点

◆ コメダの今後:安定成長と新業態への期待

  • 海外店舗数が前年比+30と急拡大。シンガポールや台湾などでの出店が加速。

  • 新業態「ジェリコ堂」「大餡吉日」などの開発にも注力。

  • 原価率はコーヒー豆高騰でやや悪化も、価格転嫁とブランド力でカバー。

🔍 インフレ環境でも利益率を維持し、ディフェンシブな成長銘柄といえます。


◆ ドトールの今後:コスト管理が課題

  • 客単価は増加も、**客数減少(既存店ベース)**が続く。

  • 原価高騰が想定以上に響き、営業利益率は低下。

  • 管理費・物流費・人件費の上昇圧力に対応しきれず。

🔍 高単価商品路線の限界や外食インフレの影響を受けやすく、短期的には様子見が妥当か。


4. 投資家としての見解(筆者の意見)

私はコメダを高配当&優待銘柄として長期保有しています。今回の決算でもその戦略は揺るぎないと再確認しました。

コメダの魅力

  • 営業利益率の高さと安定感

  • 年2回の優待と増配傾向

  • ブランドへの信頼と価格転嫁力

ドトールの懸念点

  • 利益率の低さとコスト上昇リスク

  • 優待内容がやや限定的

  • 株価の反発材料が見えにくい


まとめ

比較項目 コメダ(3543) ドトール(3087)
決算内容 ◎(増収増益) △(増収減益)
営業利益率 高(16.7%) 低(7.1%)
配当 増配・利回り高 横ばい・利回りやや低
株主優待 年2回・KOMECA 年1回・自社商品
今後の期待 新業態・海外展開◎ コスト管理と集客が鍵

最後に

株主優待&配当狙いの投資家にとって、安定成長+優待の実用性を兼ね備えたコメダは魅力的です。
ドトールも老舗として底堅さはあるものの、今は一歩引いて様子を見る判断が堅実かもしれません。

以上です。

参考リンク(記事末に記載)

  • コメダHD IR資料(決算短信・説明資料)

決算説明資料
  • ドトールHD IR資料(決算短信・補足説明資料)

株式会社ドトール・日レスホールディングス
株式会社ドトール・日レスホールディングスは外食業界におけるエクセレントリーディングカンパニーとして国内No.1の地位を目指します。
  • 日本経済新聞記事(2025年7月11日掲載)

コメダ純利益7%増 - 日本経済新聞
「コメダ珈琲店」を展開するコメダホールディングス(HD)が11日発表した2025年3~5月期の連結決算(国際会計基準)は、純利益が前年同期比7%増の15億円だった。3月にシンガポールのカフェを買収し
ドトル日レス、純利益13%減 - 日本経済新聞
ドトール・日レスホールディングスが11日発表した2025年3~5月期の連結決算は、純利益が前年同期比13%減の20億円だった。コーヒー豆や乳製品、コメなどの原材料価格が上昇し粗利率が落ち込んだ。人件

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