【2025年4月8日】日経平均大幅回復！保有株＋27万円超えの一日！

朝こんばんは。

本日の保有資産評価額は10,909,377円となり、含み益は+663,760円（+6.48%）まで回復しました。

前日比でも+271,820円（+2.56%）のプラスです！
かなり大きく持ち直してホッとしています。以下の表にまとめました。

2025年4月8日の状況

ご覧のように、今日は評価額が約1,090万円となり、含み益も**+66万円と大幅増加しました。

特に前日から+27万円（+2.56%）**も増え、一日でしっかりプラスになっています。

では、なぜ2025年4月8日にこれほど株価が上昇したのか？

理由をわかりやすく振り返ってみたいと思います。

株価が上昇した主な理由

日米貿易交渉の前進期待で安心感

まず最大の要因は、アメリカと日本の貿易交渉が進展しそうだというニュースです。前日まで株式市場は、米トランプ政権による「対等関税（報復関税）」の発表で大荒れでした。日本を含む各国に高い関税を課す方針が示され、世界的に株価が急落していたのです。実際、昨日（7日）の日本市場は暴落し、日経平均株価は一時1年半ぶりの安値に沈むほど悲観的な雰囲気でした。

しかし4月8日朝、日本の石破茂首相とトランプ米大統領が電話会談を行い、日米両政府が関税問題について大臣級の協議を始めることで合意したとの報道がありました。日本側も早期に米国訪問して対話する姿勢を示したことで、「アメリカがちゃんと交渉に応じてくれそうだ」と投資家は感じたのです。高関税による日本企業の業績悪化が避けられるかもしれないという安心感から、売られ過ぎていた日本株に一気に買いが入りました。アメリカ側も日本との交渉に前向きな姿勢を見せたのは久々の明るいニュースで、市場に「ひょっとして状況が好転するかも」という希望をもたらしました。

米国市場の動向と景気の追い風

米国経済や米国株の動きも追い風となりました。 7日（月）の米株式市場では、ダウ平均とS&P500指数がやや下落したものの、ハイテク株中心のナスダック総合指数はわずかながらプラスで取引を終えました。前日の米市場が最悪の展開を免れたことで、「底打ち感」が少し生まれました。とくにナスダックがプラスだったことから、「ハイテク株には買い意欲が残っている」と確認され、東京市場でも半導体などハイテク関連株を買い戻す動きにつながりました。

また、投資家心理の改善も見逃せません。先週から続いた急落で株価が下がりすぎたため、「さすがに安すぎる」と感じた投資家が多かったようです。言わばバーゲンセール状態になっていた株を狙って買い戻す動きが広がり、相場全体を押し上げました。実際、日経平均はこの日、4営業日ぶりとなる大幅反発を記録しています。下げが続いた反動で自律反発（自分で下げ止まって反発する動き）する力も働いたと言えるでしょう。

加えて、アメリカの長期金利が上昇に転じたことも市場にヒントを与えました。通常、米国債の利回り上昇は「リスクを取ってもいい」という投資家心理の表れとされます。実際この日、米10年債利回りが連日上昇し、投資家のリスク選好姿勢の回復が示唆されました。金利の専門的な話は難しいですが、要は「みんなちょっとリスク資産を買う元気が出てきたかな？」というムードだったわけです。

為替相場（円安）の追い風

為替の動きも日本株にプラスに働きました。 前日のリスク回避ムードでは円が買われて円高気味になっていましたが、この日は状況が一変。日米交渉への期待から投資家の不安が和らぎ、安全資産とされる円が売られました。その結果、ドル円相場は前日夜に比べ約2円も円安・ドル高が進み、1ドル＝147円台まで円安が進行しました。一般に円安になると輸出企業の業績に追い風となるため、日本の輸出株にはプラス材料です。「円安だから自動車や電機など輸出関連株は買いだ」との見方も強まり、相場を押し上げました。

ただし為替は一日中めまぐるしく動き、この日は円が144円台から148円近くまで乱高下しています。それでも総じて見れば前日よりは円安方向だったため、プラスの効果が大きかったと言えます。仮に今後円高が急激に進むと、また輸出株に逆風となり得るので、この点も注意して見ていきたいですね。

幅広い業種で買い戻し（ハイテク・自動車・銀行が牽引）

この日の上げは特定のセクターだけでなく市場全体に及びました。 日経平均株価は最終的に前日比**+6.03%（+1,876円）**と急騰し、終値で33,000円台を回復しています。上げ幅1,876円は史上4番目の大きさという記録的なものです。それだけ、このところ下げがきつく悲観が行き過ぎていた反動が大きかったのでしょう。東証株価指数（TOPIX）も+6.26%とほぼ同じ率で上昇しました。

業種別では、主力のハイテク、自動車、銀行といった分野が軒並み大幅高となりました。たとえば半導体製造装置メーカーのAdvantest（アドバンテスト）は+11%超の上昇、同じく東京エレクトロンも+8%超といった具合で、ハイテク株が息を吹き返しました。自動車株もトヨタ自動車が+7%超、ホンダ+6%、日産自動車+8%強の上昇となり、「関税リスクが和らげば自動車の輸出も大丈夫かも？」という安心感が広がったようです。さらに銀行など金融株も大きく買い戻され、三菱UFJ銀行（MUFG）で+12%、みずほフィナンシャルグループで+13%と二桁の上昇率でした。東証33業種はすべての業種が値上がりし、中でも銀行業種指数は+11%高とトップの上げ幅を記録しています。

その他の有名どころでも、ソフトバンクグループが**+12%高、ソニーが約+7%高、任天堂も+7%**高と軒並み急騰しており、市場全体が「お祭り」のような強い上昇となりました。個人投資家に人気の高配当株や小型成長株も例外ではなく、ほぼ全面高と言ってよい状況でした。

複合的な要因を踏まえ今後も警戒を

以上のように、4月8日の株価上昇は米国との貿易交渉進展への期待を中心に、米国株式市場の持ち直しや円安という追い風、そして各業種での一斉反発といった複合的な要因が重なった結果でした。難しい専門用語を使わなくても、要は「ひとまず最悪の事態は避けられるかも？」という安心感と、「さすがに売られすぎていたから買い戻そう」という動きが合わさって、久しぶりに明るい相場になったということですね。

ただし、だからといって油断は禁物です。貿易交渉に進展の期待とはいえ、トランプ大統領の関税方針は依然として予断を許しません。状況次第では再び強硬な発言が飛び出して市場が動揺する可能性もあります。さらに米中間の摩擦（例えば米国が中国や台湾のハイテク企業に課す関税問題など）はまだくすぶっており、国際情勢の不透明感も残ったままです。

株価は上がったり下がったりを繰り返すものですが、大事なのは大きく崩れそうなリスクにも備えておくことです。今日の上昇は嬉しいニュースでしたが、今後も警戒を怠らないことが大切だと思います。私自身も引き続き経済ニュースに目を配りつつ、慎重に資産を運用していきたいです。一緒にマーケットを注視しながら、賢く投資を続けていきましょう！