【2021年8月】インフラ系リートは最強? タカラレーベン・インフラより分配金3,704 円。年間配当利回りは5.78%

スポンサーリンク
REIT

こんにちは😊 昨日2021年8月20日にタカラレーベン・インフラ投資法人(9281)より2021年5月期分配金として3,704円をいただきました!

NISA口座で購入した株式のため配当金は非課税です!

タカラレーベン・インフラ投資法人の2021年5月の分配金

タカラレーベン・インフラの分配金推移

分配金推移を見てわかる通り、コロナ禍にもかかわらず分配金を維持しています。

同社は太陽光発電設備の不動産に投資するインフラ系リート銘柄ですが、詳細を見ていきたいと思います。

スポンサーリンク

タカラレーベン・インフラ投資法人の2021年5月期分配金は3,704円/1口

私は、タカラレーベン・インフラ投資法人投資口1口をNISA口座で購入しているため、そこから発生する分配金や売却時の利益は非課税となります。

◼︎今回の分配金
1株あたりの配当金:3,704円
*NISA口座のため非課税
================
取得分配金:3,704円

課税された場合、3,704円×(1-0.20315)=1,952円が手取り分配金となるため、NISA口座を利用することで本来税として納める必要がある752円を節税することができました。

◼︎年間配当利回り
年間分配金予測:@7,015円(2021年5月期:3,704円、2021年11月期:3,311円の合計)
現在株価:121,300 -500 (-0.41%)
================
税引き前年間配当利回り:5.78%

年間配当利回りは、5.78%と高配当銘柄ですね✨

タカラレーベン・インフラ投資法人の直近分配金

タカラレーベン・インフラ投資法人は、年2回分配金があります。
直近の分配金推移は下記の通りです。

タカラレーベン・インフラの分配金推移

・確定分配金(2018年5月期):3,976円
=====2018年6月11日に株式取得=====
・確定分配金(2018年11月期):3,871円
・確定分配金(2019年5月期):3,826円
・確定分配金(2019年11月期):3,397円
・確定分配金(2020年5月期):3,308円
・確定分配金(2020年11月期):3,870円
・確定分配金(2021年5月期):3,704円
・予測分配金(2018年11月期):3,311円
・予測分配金(2019年5月期):3,546円

私がタカラレーベン・インフラ投資法人から取得した分配金累計

私は、2018年6月11日にタカラレーベン・インフラ投資法人の株式を1口取得しました。
そのため、累計分配金は下記になります。

累計分配金:21,976円

NISA口座で取得しており、非課税なのは大きいですね😊

タカラレーベン・インフラ投資法人の株式保有状況

私のタカラレーベン・インフラ投資法人(9281)の株式保有状況は下記の通りです。

■保有株式
保有投資口:1口
取得単価:117,230円
取得日:18/06/11
現在株価:121,300 -500 (-0.41%)
=============
評価損益:+5,816円 +5.04%

タカラレーベン・インフラ投資法人の直近株価推移

タカラレーベン・インフラ投資法人の直近株価推移は以下の通りです。
・2018年12月末の謎の暴落
・2020年3月のコロナ
で下落してますが、それぞれ復活を遂げております。

タカラレーベン・インフラ投資法人の直近株価推移

タカラレーベン・インフラのトータルリターン

上記の
・累計取得分配金:21,976円
・評価損益:+5,816円 +5.04%
より私がタカラレーベン・インフラ投資法人より得たトータルリターンは27,792円です。

・取得単価:117,230円
・トータルリターン:27,792円
のため、+123%の利益を上げることができております!

タカラレーベン・インフラ投資法人の業績は?

タカラレーベン・インフラ投資法人の2021年5月期決算・基本情報は下記の通りです(2021年5月期決算資料より)。
天候による発電量によって実績連動部分が左右されるものの概ね安定しております。

同社決算資料より

同社決算資料より

まとめ

タカラレーベン・インフラ投資法人は、太陽光発電設備を賃貸することで収益を上げています。
同社はリートではあるもののホテルやオフィスへの投資ではないため、コロナの影響はほぼ受けておらず、
強さが伺えます。

ただ一方で、太陽光発電の固定価格買取制度の見直しなどは注意が必要です。
また、19年度の買取価格は、1キロワット当たり14円と昨年の18円から22%低下となることが発表されています。

太陽光発電、買い取り価格半減へ 経産省方針 - 日本経済新聞
経済産業省は事業者や家庭から買い取る太陽光発電の価格を大きく下げる。1キロワット時あたりの買い取り価格を事業用は2022年度、家庭用は25年度にも半額にする目標を掲げる。太陽光発電はコストの一部を消費者が負担している。膨らむ負担を抑えるため、コストの抑制を促す。【関連記事】太陽光の減額措置を修正、大規模案件に猶予 経産...
事業用太陽光22%安く 19年度、買い取り価格14円に - 日本経済新聞
経済産業省は再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度(FIT)で、2019年度の太陽光発電(事業用)の価格を1キロワット時あたり14円とし、現在の18円から22%下げる。安い価格で発電する事業者から順番に買い入れる「入札制」の対象も出力500キロワット以上と、従来の2千キロワット以上から広げる。コスト重視を徹底するが、...

ただ、タカラレーベン・インフラ投資法人で運用している25発電所のうち、
・6物件40円/kwh
・18物件36円/kwh
・1物件32円/kwh
の調達価格を確保しており、いずれも売電開始日より「20年間」を上記の買取価格にて売電する契約を買取電気事業者と締結している
ことを決算資料での補足しています。

このあたりの政策によって業績が左右されかねない点もあり、割安な株価で推移している側面もあるようで、
私も太陽光発電関連の銘柄はタカラレーベン・インフラ投資法人の1口のみですが、政策に影響を受ける点があるため、今後追加での買い増しは検討していません。

以上です。

コメント

タイトルとURLをコピーしました